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大日本印刷など、生鮮/惣菜を対象にネットチラシとPOSデータ分析を連携させるO2Oサービスを展開

2015年3月17日(火)IT Leaders編集部

大日本印刷(DNP)とデータベースマーケティング施策などを提供するアイディーズは2015年3月16日、小売店舗を対象にしたO2O(Online to Offline)のサービスを生鮮三品と惣菜に向けて提供すると発表した。これまでは商品統一コードがある日雑品にしか対応していなかった。

 大日本印刷(DNP)らが手がけるO2Oサービスは、DNPのネットチラシ配信サービス「オリコミーオ!」と、アイディーズのPOSデータ分析サービス「i-code MS」を連携させたクラウド型のマーケティングサービス。メール会員の購買履歴とネットチラシの掲載情報を照合し、会員ごとに適切な販促情報をメールマガジンで提供するなどの販売促進策が採れる。

 今回、アイディーズが、鮮魚・青果・精肉の生鮮三品と惣菜にも対応した商品標準化コード「i-code」を確立したことで、小売店の差異化要因である生鮮産品/惣菜も、O2Oマーケティングの対象にできるようになった。

 メルマガには、オリコミーオ!のサイトURLも記載できるので、会員がリンク先のサイトで、小売店のネットチラシを閲覧したり、クーポンを受け取ったりが可能になる。店頭で使用されたネットチラシ経由のクーポン情報を分析することで、来店誘導施策の効果を把握できる。

 i-code MSの価格は、閲覧用の10IDを含み、初期導入費用が100万円(税別、以下同様)、月額利用費用が40万円、契約締結後1年ごとに次年度更新費用が50万円かかる。

 DNPとアイディーズは、2013年よりネットサービスを小売店舗への送客や販売促進に活用するO2Oサービス分野で協業を進めていた。両社は今後、オリコミーオ!とi-code MSを利用した販売促進事業を全国規模へ拡大し、2017年度までに関連売上を含めて累計5億円の売り上げを目指す。DNPはi-code MSの販売代理店として販売もする。

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