[技術解説]

2020年11月10日(火)日川 佳三（IT Leaders編集部）

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　フィッシングメールなどのなりすまし／不正メールを防ぐ仕組みとして、受け取ったメールが正規の送信者から送られているかを調べる「送信ドメイン認証」技術がある。

　送信ドメイン認証技術の中でも代表格が、メールサーバーをIPアドレスで判定するSPF（Sender Policy Framework）と、電子署名で判定するDKIM（DomainKeys Identified Mail）である。DMARC（Domain-based Message Authentication, Reporting, and Conformance）は、SPF/DKIMの認証結果を基に、アクセスを制御し認証結果をメール送信者と共有できるようにする送信ドメイン認証の仕組みで、RFC 7489で標準化されている。

　TwoFiveは2017年6月から、メール送信者側のためのDMARC関連サービスとして、全世界のメール受信サーバーから送られてくる認証結果報告（DMARCレポート）をWebで可視化する「DMARC/25 Analyze」を提供している（関連記事：TwoFive、なりすましメールを可視化するクラウドサービス「DMARC/25」を強化、類似ドメインも報告）。DMARCレポートを可視化するアプリケーションを自前で開発しなくても、なりすましの状況を分かりやすく把握できる（画面1）。

画面1：DMARCによるなりすまし／不正メールレポートを可視化するイメージ（出典：TwoFive）
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　今回、メール受信者側に向けたDMARC関連サービスとして、DMARC/25 Reporterを新たに用意した（図1）。これを使うと、SPF/DKIMを用いてなりすましかどうかを認証・判定する機能や、認証結果からDMARCレポートを生成して正規のメール送信者に送信する機能など、メール受信側がDMARCに対応する上で求められる機能一式を、メールサーバーに容易に組み込める。

図1：「DMARC/25 Reporter」の仕組み（出典：TwoFive）
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メールサーバーのプラグインとクラウドサービスで構成

　DMARC/25 Reporterは、メール受信サーバーに機能を追加するプログラムモジュールと、認証結果のデータを蓄積して送信元にDMARCレポートを送信するクラウドサービスで構成する。プログラムモジュールは、認証結果データをクラウドに定期的に転送する。

　プラグインモジュールだけで機能のすべてをまかなうのではなく、データの蓄積やレポートの送信をクラウドサービスが担う形である。このため、メール受信側は、自社で認証結果データ蓄積用のデータベースを用意する必要がない。

　また、クラウドサービス上では、認証結果データやDMARCレポート送信状況などをダッシュボードで確認できる（画面1）。

画面1：「DMARC/25 Reporter」のダッシュボード画面（出典：TwoFive）

　メールサーバーに機能を追加するプログラムモジュールは、SendmailやPostfixなどの汎用メールサーバーに機能を追加できるMilter（Mail Filter）形式のプログラムと、米Cloudmarkが開発しTwoFiveが販売するメールサーバー「Cloudmark Security Platform for Email」向けのプラグインモジュールの2種類を用意している。

●Next：メール受信側でのDMARC対応が進んでいない理由