[Gartner’s Eye]

ソーシャル情報を最大限に生かす IT部門は積極的な関与と統制を

2011年7月21日(木)

急速に普及が進む、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディア。こうした新しい“場”から生まれる、共通の考え方や興味を持つ人々の集団に焦点を当て、企業のマーケティングなどに生かそうとする動きが現れている。効率的な取り組みのためには、IT部門がイニシアティブを採ることが不可欠だ。

TwitterやFacebookといった、インターネット上での新しいコミュニケーションスタイルを支えるソーシャルメディアが充実してきた。こうしたWebサービスを利用して情報を発信する人は現在6億人を超え、その数は指数関数的に増加している。「ソーシャルメディアによるやりとりは、2015年までに購買活動の90%以上に影響を与えるようになる」「情報発信する6億人のうち数億人の人々は、企業内での購買活動において直接的な影響を持つポジションにいるビジネスパーソンである」・・・。ガートナーはこう推定している。

人は意思決定において様々な情報から影響を受ける。新聞やテレビ、雑誌といったマスメディアの情報はもちろんだが、日々出会う友人/知人との会話や、特定の人物の言葉といった、“人”が発する情報から受ける影響は無視できない。

ソーシャルメディアの利用が進み、人々が様々なツールを使ってやり取りをするなかで、インターネット上に緩いつながりを持つ“集団”を形成するようになった。こうした共通の考え方や興味を持つ人々の集団のことを当社は「コレクティブ」と呼んでいる。コレクティブが生み出す情報をうまく活用し、さらにはコレクティブに影響を与えていくことが、これからの企業活動において重要になる。

企業内に広がる活用意欲
ツールやテクノロジーも充実

コレクティブが生み出す情報を利用したり、コレクティブに積極的に働きかけようとする欧米企業は少なくない。マーケティング部門や広報・IR部門、人事部門など、コレクティブにアプローチしたいと考える部門は多岐にわたる。「自社の評判をモニタリングしたい」「顧客の声に耳を傾けたい」「自社製品の消費や使用を促したい」など、目的も様々だ。

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