[技術解説]

データ消去やアクセス制御など、業務だからこその安全性を担保

2012年1月25日(水)

データ消去やアクセス制御など 業務だからこその安全性を担保 スマートデバイスを業務で本格的に利用するにあたり、 懸念材料の筆頭に挙がってくるのがセキュリティ対策である。 マルウェアが急増する現状からセキュリティ製品の最新動向まで、 スマートデバイスのセキュリティ対策製品/サービスをみていく。 栗原 雅 (編集部)

社員の生産性向上に向けたスマートデバイスの導入機運は、2012年から一層高まるだろう。前パートまでに紹介したような先行事例や開発環境が充実してきただけでなく、業務利用時の最大の懸念材料とも言えるセキュリティ対策も整ってきているからだ。マルウェア対策からデバイスの集中管理/遠隔制御、アクセス制御まで必要不可欠な製品が出そろっている。

マルウェア対策
Android搭載機を狙ったマルウェアが10月に急増

IT製品やサービスは普及すればするほどマルウェアのターゲットになりやすい。最近、特に目立ってきているのはAndroid搭載機を狙ったマルウェアである。トレンドマイクロの転法輪浩昭プロダクトマーケティングマネージャーによると、2011年10月に入ってAndroid搭載機を標的にしたマルウェアが急増。その発見・駆除のために同社が用意したパターンファイルの数は1カ月間で290件にのぼった(図5-1)。前年8月に最初のマルウェアが見つかってから2011年9月までに用意したパターンファイルは243件。過去1年間に発覚したウイルスの数をわずか1カ月で上回った計算だ。

図5-1 トレンドマイクロが2011年に用意した、Androidを標的にしたウイルスのパターンファイル登録数の推移
図5-1 トレンドマイクロが2011年に用意した、Androidを標的にしたウイルスのパターンファイル登録数の推移。2010年8月に初めてウイルスが確認された後2011年2月までは微増だったが、7月頃からウイルスの発見数が急増し始め、10月には1カ月で約300件のパターンファイルを登録している

汎用OSのLinuxベースであることや利用者の拡大など、Android搭載機が格好のターゲットになった理由は複数考えられる。中でも「アプリケーションを配布しやすい点が大きい」と、情報セキュリティの専門家は口をそろえる。iOS用のアプリケーションは米アップルが安全性を含め審査したうえで、同社のApp Storeで公開する。一方、Android用アプリケーションはセキュリティについての審査が、さほど厳しくないとされる。その証拠に、米グーグルが運営するAndroidマーケットにウイルスが混入したアプリケーションが多数公開される例があった。

言うまでもないが、Android搭載機に関しては、パソコンと同様にマルウェア対策ソフトの導入が業務利用の必須要件になる。エフセキュアやシマンテック、トレンドマイクロ、マカフィーなど各社が対策ソフトを提供している。

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