[河原潤のITストリーム]

なし崩し的なBYODではなく、戦略的なBYODを考える:第40回

2012年4月25日(水)河原 潤(IT Leaders編集委員/データセンター完全ガイド編集長)

「BYOD(Bring Your Own Devices:私有デバイスの業務利用)」への関心が高まっている中で、企業としてはどのような姿勢が必要となるのでしょうか。1つの参考になるのが、欧米企業で広がりつつある「セルフサービスIT」という考え方です。

 社員が私物のノートPCやスマートフォン、タブレットを勤務先に持ち込んで業務で使うことを意味する「BYOD(Bring Your Own Devices:私有デバイスの業務利用)」。個人的にはちょっと発音しづらいこの4文字略語を最近よく耳目にします。スマートデバイスが一大ブームとなり、それに伴ってモバイルネットワーク接続サービスがより快適になったことで、自身が一番使いやすいデバイスを、いつでも、どこでも公私の区別なく活用したいと考えるユーザーが増えるのは自然な流れだと思います。

ITコンシューマーライゼーションの一環で機運が高まる

 スマートデバイスが台頭する以前から、ブログやWiki、RSSに代表されるWeb 2.0系技術や、TwitterやFacebookをはじめとするSNS、GmailやDropboxなどのクラウドサービスのような消費者/個人ユーザーの間で広く浸透した技術/サービスを業務でも活用する「ITコンシューマーライゼーション」が企業ITの一大トレンドになっているのはご存じのとおりです。BYODは、このITコンシューマーライゼーションが進む過程でユーザー側から当然に出てくるニーズであり、どの企業も遅かれ早かれ自社での正式な方針とルールを打ち出しておく必要が生じています。

 自身が日々の業務でどんなデバイスを使うかという話なので、BYOD導入のメリットと課題は、双方とも割とたやすく思い浮かべることができます。メリットとしては、社員がそれぞれの職種やワークスタイルに合ったデバイスを使えることによる業務効率の向上やワーク/ライフバランスの実現、モバイルデバイスならではの“いつでも、どこでもIT”が導く社員間の緊密なコミュニケーション、それから緊急時の事業継続性確保にも活用できそうです。一方、課題としては、業務デバイスとして求められるセキュリティをいかに確保するのかをはじめ、デバイス/アプリケーション/ネットワークの選定と利用にどこまで裁量を与えるのか、それらにかかるコストの公私区分をどうするのかといったことをクリアにしていかなくてはならないでしょう。

私物のスマートフォンやタブレットを業務で使うBYODが、IT管理者の新たな悩みになっている
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