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中京銀行、仮想アプリケーション技術でXP資産を延命

2014年6月26日(木)IT Leaders編集部

中京銀行は2014年4月、全90拠点のクライアントPC1500台を刷新。仮想化技術により、アプリケーションを改修することなくXPからWindows 7への移行を完了させた。2014年6月23日、導入を支援した双日システムズ、日本電通、日本IBMが発表した。

Windows XPのサポート終了に先立ち、中京銀行は2013年10月に移行プロジェクトを開始した。移行対象となったアプリケーションは約30。これらを検証した結果、Internet Explorer 6上で動作する5つのアプリケーションが、そのままではWindows 7上で動作しないことが分かった。

しかし、改修には時間とコストがかかる。同社はこの難局を、アプリケーション仮想化で乗り切ることにした。その結果、アプリケーションを改修した場合に比べてコストを50%以上削減。限られた期間内での移行を実現した。仮想化ソフトは米ヴイエムウェア製。

仮想化環境においては、双日システムズ製のIE 6互換ブラウザを利用する。「単一のWindows上における複数バージョンのIEの実行をサポートしない」というマイクロソフトのライセンス規約への抵触を回避するためである。

【プロジェクトの概要】
ユーザー名 中京銀行
業種 銀行
導入システム アプリケーション仮想化
導入目的 クライアントOSの移行
導入時期 2014年4月
主な利用製品 「ThinApp」(仮想化ソフト)、「thinforie」(IE 6互換ブラウザー)、「ThinkPad Edge E530c」(クライアントPC)
関連キーワード

Windows XP / アプリケーション仮想化 / 中京銀行 / 銀行 / 地方銀行 / 金融 / ThinkPad / 愛知県 / 名古屋市 / 双日システムズ / IBM

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