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[これがAI分野の先進スタートアップ企業だ]

広がりが著しいAIのコア技術、テキストから音声、映像までの理解が可能に

2015年12月28日(月)富士通 BIG CHANGEプログラムメンバー(市川 誠久、齋藤 聖高、坂井 教一、柴田 浩太郎、中村 政和)

筆者らは「Machine Intelligence LandScape」というAI分野の俯瞰図にある235社の企業について、設立年や技術、製品/サービスの要約などを調査した。実用化のレベルは様々だが、Machine Intelligence 関連技術の広がりや奥行きの深さには凄まじいものがある。本稿では、その中でも活発なスタートアップ企業を5回にわたって紹介する。今回はAI市場の全体像を俯瞰する。

 2015年は、映画『バック・トゥ・ザ・フューチャー』からちょうど30年。ハリウッドに便乗しているわけではないだろうが、日本の各メディアにおいて、未来が楽しくなるようなワクワクするキーワードが目立つようになった。「自律走行車」「パーソナルアシスタント」「専門家アドバイザー」「ロボット」などである。それらの根幹にある共通点が「Machine Intelligence」である。

 Machine Intelligenceとは、「Machine Learning」と「Artificial Intelligence」の両方の意味を統合した呼び方だ。日本では「AI(Artificial Intelligence)=人工知能」単独の方が通りはいいだろう。Machine IntelligenceとArtificial Intelligenceは、その定義によれば前者が後者を包含するが、本稿では日本で一般的なAIという言葉で全体を総称することにご注意いただきたい。

 富士通でも様々な形でAIに取り組んでいる。だが、海外ではどうなのか、どんな企業が何を目指して技術開発しているのか?それを理解する1つの拠りどころになるのが「Machine Intelligence LandScape」という俯瞰図である(図1:関連記事)。

図1:調査のよりどころにした「Machine Intelligence LandScape」図1:調査のよりどころにした「Machine Intelligence LandScape」
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 この俯瞰図は、米国のベンチャーキャピタリストが、いくつかの技術領域を切り口にしてAI分野の企業を投資観点でまとめたものだ。投資観点だけに、機械学習や画像認識といったコア技術に留まらず、業務や業種への応用を目指す企業もカバーしている。具体的には次の5つの領域である。

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