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[新たなワークスタイルを支えるUC(Unified Communications)の基礎知識]

【第4回】Unified Communicationsがビジネスにもたらす価値

2016年1月6日(水)Christopher Franke(インターコール・ジャパン シニアマネージャー) 高橋 貞治(インターコール・ジャパン UCソリューションコンサルタント)

企業が活用するコミュニケーションツールにはさまざまな種類があります。そのため、用途に応じてバラバラに導入されることも珍しくなく、結果として種々の問題が生じることになります。そうした問題を解消するために考案されたのがUnified Communications(UC)ですが、ビジネス面では具体的にどのような価値をもたらすのでしょうか。

 第3回で紹介したように、相互接続性のない複数のコミュニケーションツールを企業が導入/運用することには様々な問題が伴います。簡単に繰り返しておけば、運用主体の不透明さが混乱を引き起こし、コストと複雑性を増大させてしまいます。この“バラバラ”な状況を、包括的な相互運用性を確立することで解消するのがUnified Communications(UC)です。まずはUCが、どのように相互運用性を実現しているのかを簡単に見ておきましょう。

仮想的な会議室や仮想的な交換機を統合し相互につなぐ

 コミュニケーションシステムは、それぞれが独自のコミュニケーション基盤を構築します。例えば、ビデオ会議システムなら“仮想的な会議室”を用意し、ユーザーは、各種ツールを利用して、この会議室に入室することで相互にコミュニケーションを図ります。IM(Instant Message)など、プレゼンスの確認やメッセージを送信するタイプのツールでは、“仮想的な回線交換機”を実現します。その存在は通常意識しませんが、実際にはアカウントにログインしたユーザーの間を、この仮想的な交換機が接続しています。

 従来のコミュニケーションツールは、それぞれの基盤が独立しているため、特定のコミュニケーション基盤に接続するためには専用ツールを使う必要がありました。結果、コミュニケーションできる相手が限定されるという構造になります。

図1:UC(Unified Communications)によりコミュニケーション基盤群を共通基盤にまとめ上げる図1:UC(Unified Communications)によりコミュニケーション基盤群を“共通基盤”にまとめ上げる
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 UCでは、個々のツールではなく、コミュニケーション基盤に注目することで、接続性を拡張し、異なる基盤の相互接続を実現します。並列かつ独立に存在してきた複数のコミュニケーション基盤群を相互接続することで、1つの大きな“共通基盤”にまとめ上げることが、UCが果たしている技術面での役割です(図1)。

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