[CIO INSIGHT]

企業の責任が問われる場合もソーシャルメディアへの書き込みがもたらす課題

2009年9月30日(水)

Social Networks as Job Killers By Reuters 景気低迷のあおりで就職・転職の状況は好転せず、採用側が有利な買い手市場が続いている。本気で職探しをしようとするならば、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)をはじめとするソーシャルメディアへの書き込みには特に慎重になるべきだと、キャリアコンサルタントは警告している。

SNSのFacebookやマイクロブログのTwitter、動画共有サイトのYouTube、ブログなど、最新技術を応用したサービスの登場によって、インターネット上のコミュニケーション手段はにわかに充実してきた。転職や就職を想定し、「公開履歴書」として機能するSNS「LinkedIn」など、ビジネス向けのソーシャルメディアも数多く登場。米国では、社員間での情報共有や新たなキャリア形成に生かす例も増えている。

こうした新しい技術については「光」の部分のみが話題にされがちだが、「影」もまた浮き彫りになってきた。ソーシャルメディアに不用意に書き込んだ内容がきっかけとなり、昇進や外部からのオファーの妨げになる例が出てきているのである。ソーシャルメディアが備える、不特定多数に簡単に情報を公開できるという利点が裏目に出た格好だ。

シアトルにあるPR会社のオーナーであるパトリシア・ヴァッカリーノ氏はため息混じりにこう話す。「Facebookに登録している友人たちの多くは、内視鏡による検査結果や愛犬の死といった日常の出来事から、破局や精神病を患ったこと、酒癖の悪さといった個人的に一歩踏み込んだ内容まで、さまざまなことを日記で投稿している」。彼女は同社の顧客へのニュースレターの中で、「ここのところソーシャルメディアに接すると、鬱屈した気分になることが多くなってきている」と書き記している。

友人をうんざりさせるだけなら、大きな問題ではないかもしれない。だが、「自分を将来雇ってくれるかもしれない企業の担当者に対して、そういった赤裸々な日記がどんな印象を与えるかを真剣に考えるべきだ」と、ヴァッカリーノ氏は警告する。書き込みの内容によっては、本来就けたはずの職や地位を反故にする可能性があるというのだ。

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