[大元隆志のウェアラブル・ビジネス活用最前線]

ウェアラブルデバイスの使いどころと注意点、デジタル化が最良の手段とは限らない

第5回

2014年11月14日(金)大元 隆志

スマートグラスを活用して、現場のスタッフの視界を共有する。スタッフが着用したスマートウォッチに指示を出す。こういった取り組みは「遠隔協調作業」と呼ばれるもので、以前から国際学会でも扱われてきた。過去の研究や課題から学べることは多い。同テーマに詳しい、産業技術総合研究所 サービス工学研究センターの蔵田武志氏に話を聞いた。

蔵田氏写真:産業技術総合研究所 サービス工学研究センターの蔵田武志氏

――人と人とのコラボレーションを促進する手段として、ウェアラブルデバイスの可能性が注目されるようになってきました。例えば、現場で働くフィールドエンジニアを、熟練した技術者がオフィスから支援する。「遠隔協調作業」とも呼ばれる、こうした分野を以前から研究されてきたと伺いました。

 はい。1999から2006年にかけてウェアラブルデバイスの活用について研究していました。当時は、情報工学や人間工学の視点から、協調作業支援においてウェアラブルデバイスがどうのように活用可能かについても研究していました。

 研究成果の一環で、「遠隔協調作業における肩載せアクティブカメラ・レーザの利点と限界」という論文も執筆しました。ヘッドマウントディスプレイ(HMD)や、WACL(Wearable Active Camera/Laser)が協調作業のサポートにどの程度役立つかをまとめたものです。

図:当時の実験の様子図:当時の実験の様子
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デバイスの進歩によって、過去の課題解決に道筋がついた

――当時の研究や課題から、今日学ぶべき教訓はありますか?

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